あすかアソシエイツ（あすか税理士法人/あすかコンサルティング㈱）は国際会計基準（ＩＦＲＳ）・国際税務/海外税務・株式公開（IPO）四半期連結決算開示早期化/内部統制（Ｊ-ＳＯＸ）・不動産SPC・経理会計税務の社内教育研修に強い東京・大阪の公認会計士・税理士事務所です
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あすかアソシエイツ
- ＩＦＲＳ適用時に影響が大きいテーマの一つといわれる収益認識に関する現行基準の概要について解説しています。
- 「ＩＡＳ１８号 収益認識」のうち、物品販売に関する収益認識ルールについて取り上げています。
- 「ＩＡＳ１８号 収益認識」のうち、「役務提供」、「利息、ロイヤリティ及び配当」に関する収益認識ルール及び開示ルールについて取り上げています。
- 「ＩＡＳ１８号」については、公開草案がリリースされ、2011年以降に最終基準書の公表が予定されています。
今回は、公開草案前にリリースされたディスカッションペーパーを基にその概要を解説しています。
- 最近新聞や雑誌において国際会計基準（IFRS）というものが取り上げられる機会が多くなりました。
今回は、ＩＦＲＳの概要と最新の動向について解説しています。
- 今回はＩＦＲＳの構成・フレームワーク・特徴などに解説しています。
- 平成22年4月1日以後開始する事業年度から、新たに「資産除去債務に関する会計基準」が適用されます。当基準の会計処理を中心に理論的な内容を解説しています。
- 「資産除去債務に関する会計基準」に関して、実務上の取扱いと経済社会に与える影響についてのポイントを解説しています。
- 平成22年4月1日以後開始する事業年度から新たに「セグメント情報等の開示に関する会計基準」が適用されます。この新しい基準を適用する際の実務上のポイントを中心に解説しています。
- 平成22年3月31日以降終了する事業年度末に係る財務諸表から「賃貸等不動産の時価等の開示に関する会計基準及びその実務指針」が適用され、賃貸等不動産について時価等の開示が強制されます。この新しい基準が適用された場合に実務上必要となる事項を中心にわかりやすく解説しています。
- 平成22年3月31日以降終了する事業年度末に係る財務諸表から「金融商品の時価等の開示に関する適用指針が適用されることに伴い、金融商品に関する時価等の開示対象が拡大します。新たに対応が必要となるこの新しい指針設定の背景や実務上のポイントを中心に解説しています。
- 平成22年4月1日以降に適用される新セグメントマネジメント・アプローチに基づく報告セグメントの判定表のサンプルを設けました。新しい会計ルールに基づいた場合の具体的な開示セグメントの判定を、前提を設定して具体的に示しています。もちろんエクセルですので自由にカスタマイズして、そのまま実務で用いることが可能です。
（平成22年3月末時点で適用される法律に基づいています。）
- 平成21年4月1日以降開始事業年度から、新たに「工事契約に関する会計基準」が適用されることになりました。
これに対応する形で平成20年度税制改正がなされ、法人税法上の工事契約に関する取扱いも変更されました。
本稿では、建設業だけでなく様々な業界において影響を及ぼすことが予想される工事契約に関する会計・税法改正のポイントを中心に解説しています。
（トーイクビジネスサポート様発行「年輪（平成21年2月発行）」寄稿）
（平成22年3月末時点で適用される法律に基づいています。）
- 平成19年3月にリース取引に関する会計基準が改正され、平成20年4月1日以降開始する事業年度から適用されることとなりました。
またこれに併せる形でリースに関する法人税法の改正もなされました。
本稿では、この新リース会計・税制について、改正点及び借主側の実務上のポイントを解説しています。
（トーイクビジネスサポート様発行「年輪（平成20年11月発行）」寄稿）
（平成21年3月末時点で適用される法律に基づいています。）
- C／Fを作成する上で欠かすことのできないC／Fワークシート（精算表）をエクセルで作ってみました。
エクセルですので自由にカスタマイズして、そのまま実務で用いることが可能です。
（平成21年3月末時点で適用される会計基準に基づいています。）
- 連結財務諸表の基本的な作成問題とその解説を行なっております。
基本的な連結知識の確認に是非ご利用下さい。
（平成21年3月末時点で適用される会計基準に基づいています。）
- 税効果会計を適用する際に必要となる税効果の計算エクセルシートです。
エクセルですので自由にカスタマイズして、そのまま実務で用いることが可能です。
（平成21年3月末時点で適用される会計基準に基づいています。）
- 内部統制報告制度において、作成が求められる有価証券報告書等の開示マニュアルのサンプルとして、「主要な経営指標等の推移」の部分を無料配布させていただきます。
内部統制担当者の方は、是非ご活用ください。
（平成20年3月末時点で適用される法律に基づいて作成されています。）
- 内部統制報告制度において、作成が求められる有価証券報告書等の開示マニュアルのサンプルとして、「沿革」の部分を無料配布させていただきます。
内部統制担当者の方は、是非ご活用ください。
（平成20年3月末時点で適用される法律に基づいて作成されています。）
